～がん患者が治療法を選択する時代へ～

2019年10月07日 17:45 　Medical Tribune　より抜粋

がんの治療は近年、非常に多岐にわたり、臨床の現場でも、医療者・患者さんともに大変な思いをしておられると思います。

『放射線照射技術の進歩により、多くのがん種に対して、放射線治療は手術と同等の有効性を示すようになった。しかし、いまだ日本では「がん治療＝手術」という既成概念が根強い。東京大学病院放射線治療部門部門長／准教授の中川恵一氏らが実施した調査では、がん種を問わず約9割の患者が、医師の勧めに応じ手術を受けていたという。同氏は、9月25日に東京都で開かれた日本放射線腫瘍学会プレスカンファレンスで「主治医は治療方針を決定する際に、手術を含むさまざまな治療選択肢を適切に患者に提示すべき」と訴えた。

日本のがん患者には放射線治療の有効性が周知されていない。（略）

中川氏によると、定位放射線治療や画像誘導放射線治療など、日本の放射線照射技術は世界トップレベルであるという。また、放射線治療は手術に比べ患者の身体的、経済的負担が少ないなどの利点がある。

しかし、放射線治療の施行率は欧米の約6割に対し日本では3割程度。同氏は「日本人がん患者の多くは、放射線治療の有用性について十分な情報が得られないまま、治療を受ける機会を逃している」と指摘する。

世界的に見ても、日本人のヘルスリテラシーは高いとはいえないという。包括的ヘルスリテラシー尺度（European Health Literacy Survey Questionnaire；HLS-EU-Q47）を用いて、健康や医療に関する情報を入手、理解、評価、活用するための能力を評価した調査によると、欧米およびアジアなど15カ国のうち、日本は最下位とのことである。ただし、日本人は健康や治療に関する情報に関心がないわけではないという。」（略）

複数の治療選択肢を知りたい患者が7割

さらに、医師が最も推奨する治療法だけでなく、適応可能な複数の治療法を知りたいと考える患者は7割に上った。しかし、実際に医師から複数の治療法の説明を受けた割合は、4割にすぎなかった。」（略）

患者が納得できる治療を提供するためには

米国では腫瘍内科医が治療方針や診療科を検討するが、日本では外科医主導で治療方針を検討する。「がん治療といえば手術」という当時の社会通念が払拭されていない。

同氏は「このような状況を打開するには、日本においても腫瘍内科医を増やしたり、外科と放射線科の連携をさらに強化する方策などが必要」と述べた。その上で「患者自身が治療法を選択できるよう環境を整備することが、患者中心の医療を行う上で不可欠」と強調した。』（以上抜粋）

ここでは放射線治療がもっと多用されるべきという主張ですが、放射線も手術もがんの治療としては局所（がんの存在する部位）に対する治療です。その治療は画像診断で確認できる最小部分に対して行われます。しかし、がん細胞がその場所に限定しているかの検査は画像検査以外、基本行なわれておりません。手術の結果、統計的にその他の部位にも存在するかもしれない場合、術後や放射線と同時に抗がん剤治療を行います。抗がん剤（殺細胞薬、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬）治療は全身治療です。

福岡メディカルクリニックで行う免疫細胞治療も同じく全身治療です。全身療法と局所療法の併用ががん克服には有用です。手術や放射線治療によるがんの減量はとても重要で有効と考えます。放射線治療にはアブスコパル効果というがんに対する免疫機能が惹起し、放射線治療された部位以外のがんが縮小するという現象もみられることがあります。放射線治療と免疫細胞治療のコンビネーションは推奨されます。手術後、がんは減りますが、創傷治癒という傷が治る過程は注意が必要です。傷が治るとともに残ったがんが増加しやすくなることが解かっています。

結論として、がんに対する治療は総力戦と言われるように、様々な治療をタイミングよく、行っていく事が重要です。特に、手術、放射線治療を受けられる患者さんは、ぜひ、治療前にご相談いただきたいと切に思います。治療のベストタイミングを逃さない為に！！

福岡メディカルクリニック　内藤恵子